Part２：日本のがん戦略に対する改善試案

１）アメリカのOTAレポートとは

はじめにでもごく簡単に星野仁彦医師の『ガンと闘う医師のゲルソン療法』から引用を引いてご紹介いたしました。ここでは、今村光一氏がアメリカ議会ガン問題調査委員会（OTA)レポートを翻訳した『自然な療法のほうがガンを治す』（花伝社）からもう少し詳しくご紹介いたします。🔴

代替療法の父と言われるマックス・ゲルソン医師の功績を正しく評価しています。「１９４６年の米上院ガン問題調査委員会の調査の時に、ノーベル化学賞受賞者のポーリング博士は、、ゲルソン的なガン治療研究を推進するようにどう委員会は方針を策定してが、当時のアメリカ・ガン学会やアメリカ医師会（AMA)の反対で潰された。そして、ポーリング博士は、AMAなどのそんな反対をガンの治療の進歩を妨げた不幸なできごとと指摘している。」（『自然な療法のほうがガンを治す』ｐ．９２）

そして、なぜ、AMAがゲルソン療法を認めることができなかったのか？その裏事情も明らかにしています。それは、当時AMAのスポンサーが煙草会社（キャメロン社）だったからである。

そして、編訳者の今村光一氏は、その構図を今の日本に当てはめて次のように説明しております。

「日本での抗癌剤の年間売上は、現在数千億円と言われている。新しい抗癌剤の開発の噂が流れただけで、その製薬会社の株は高くなる。煙草会社とAMAの癒着といった、我々に直接は関係のないことまで紹介したのは、他でもない。煙草を抗癌剤に置き換えて考えてみれ、話しは現在の医学会にも同じことが言えそうだからである。

また、薬を売ることによってしか病院経営が成り立たないようになっている、現在の健保制度にも似たような問題を含んでいるとしかいえない」。（同、p94)との指摘は、後ほどご紹介する『がん対策基本法』と『方針』🔴を見ていたでければ、非常に示唆に富むといえます。

また、放射線治療に関しても、OTAレポートでは重大な事例が明らかになっています。

 放射線治療の専門医、ブレナー博士のOTA公聴会での証言です。放射線治療を受けている方には、大変ショックな内容です。

要約すると、ブレナー博士は３９年間放射線治療の専門家として、１日に１００人以上の患者を治療してきたが、彼らの命を救ってやれなかった。そして、その事態に嫌気がさして、代替療法を調べはじめました。レビシ博士の患者を詳細に調べました。１５０人の患者が本当にがんであったか、データを自分であたって確かめた結果、「これらの患者は私にはたすけられなかったはずの末期がんの患者ばかりで、現在に至るまで３年から１０年以上も元気で生きていいる患者ばかりだ」と証言しました。（同、p,67)

  放射線治療のプロ中のプロが、放射線治療の無力さを告白しただけでなく、ゲルソン療法を食事療法の効果に脱帽した、重要な証言でした。

この構図は、今の日本にも重要な示唆を与えています。

物言えぬ新聞。電力会社が新聞広告の与える影響力で、心あるジャーナリストの多くが、なぜ自分は新聞業界に身をおいて生計を建てようとしたのか？、自問自答の末に廃人になっている・・と船橋先生は、ガンコンコンベンションで力説しておられました。民間のTVは、別として。購読料を徴収している新聞社は、広告をやめれば、言論の自由を取り戻すことができます。新聞社は、何をするために起業したのですか？広告料で稼ぐことですか？

株主の利益ですか？真のジャーナリストとして、世の中の真実を伝えることが、新聞社の使命ではないのですか？プロフェッショナルとしての、仕事をしっかりすれば、世の中をもっともっと、実質な意味で改善できる、莫大な力を持っているのですから。頑張って、自らの存在意義を問いなおしていただきたいのです。

記者クラブで、与えられる情報を報道することが、新聞社の使命ですか？それでは、戦時中の大本営発表と何が違うのでしょうか？

多くの日本人が、こんな大事な医療情報を多くの国民が知らないのは、あなた方マスコミの責任が大きいのです。

マスコミが、自らの考えで行動できるようななったら、日本にも、国民本位の民意に基づく政治・経済・教育・行政・が実現出来るのではないでしょうか？

三井ヘルスケアみとhttp://mitsui-healthcare-mito.com