１）国が地方自治体に命令できる法律（感染症が蔓延しないよう、政府が自治体に命令できる法律。前回にコロナ時は、お願いベースの権限しかなかった）

２）食料の配給制を可能にする法律（戦前と同じ仕組み）

３）政府が誤情報と判断した情報を削除できる法律（言論統制で、真実を封殺）

４）世界で日本だけが承認した「他者に感染する予防接種」（レプリコンワクチン：なぜ、開発国や臨床国では承認されないのか？看護師団体も承認反対したが、なぜ、医師会はダンマリ？）

５）アメリカの要請で設立された感染症センター（CDCの日本版）

６）緊急時に議員の延長ができる法律（議会制民主主義の根幹を揺るがす）

これら、一見するとバラバラに見える法律だが・・・。

あるシナリオを、完璧に実現する手回しだった！？

＜シナリオとは？＞ズバリ、『日本民族抹殺計画』です。

彼らの手順は、こんな感じです。驚きです！

１）エボラ出血熱を研究する施設が、都内に設立されている。そこから、何らかの理由で、細菌が外部に漏れる。

２）政府は、緊急事態を宣言する。

３）政府は、地方自治体に対して、ロックダウンを命じる。

４）ロックダウンで、流通網が遮断され、分断された自治体では、食糧不足が深刻化する。

５）すると、政府は「食糧を配給制」に移行する。

６）住民は、家族の代表者が配給所に食糧をとりに行く。すると、隣のテントでcをした方にしか、食糧を配給いたしませんので、順番に接種してください」と、言われる。

７）食糧と引き換えに、家族代表は、イヤイヤながらワクチンを接種して、食糧を家族のもとの届ける。

８）このワクチンは、家で待機していた家族にも「スパイクタンパク」をばら撒くのです。

９）そして、「レプリコンワクチンは危険だから打たないで」といった内容を志しある勇気のある医師が、SNSで発信する。

１０）すると、政府は「真実でない情報だ」と判断し、プロバイダーに情報の削除を求める。プロバイダーは、政府命令に従わないと「罰金１億円」の脅しに屈して、真実の情報の拡散を中止する。

１１）こうして、日本国民は、福島県相馬市で作成された「レプリコンワクチン」に殺されていく。

１２）日本中がパニックに陥り、選挙もままならい事態に落ちいるが、この時議員は、予めこうした事態には、選挙不要で続投できる規定により、政治生命を延命する。

１３）こうして、日本人はD Sのシナリオ通りに「民族浄化」させられるのです。

＜レプリオンワクチン＞の真実は、髙橋徳医師のこの本をお読みください。