＊本稿は、当初３月１９日に公開する予定でしたが、TPPの緊急性に鑑みて、本日（２０１８年３月６日）公開板碑ます。本ブログを継続的に読んで下さっている方は、３月１９日分として、後日お読みいただけたら幸いです。

ところで、今日は、通院の高速バスで『TPPで暮らしはどうなる？』岩波ブックレットNo.876を読みつつ、暗い気持ちになりなりました。

というのは、「がんが国民病となっている原因の一つが食事にある」からです。

小麦を食べる、精米したご飯を食べる、加工食品を食べる、農薬に汚染された野菜を食べる。こうして、デトックス不足で「がん化している現実」がある訳です。ですから、改革の方向性としては、地産地消を徹底し有機農業で日本農業を復興する。学校給食もパン食から玄米食にして、その地域でとれた新鮮な肉と野菜を子供たちに食べさせたい。安心した基準で自分たちの目の届くところで取れた安全な食生活をすることが、「がん予防には不可欠である」と思えます。

しかし、『TPPで暮らしはどうなる？』の中で、鈴木宣弘（東大教授：農業経済学）の論によれば、「①食品の表示を撤廃して消費者に食の安全性を見えなくする。②遺伝子組み換え食品をどんどん輸入する。③がん化することが確認された「成長ホルモン剤」で成長を促進されO-157への対策として、「抗生物質」を無制限に投入され、さらには「放射線照射をされた」牛肉が、我々の食卓に上ることになる」と解説されていました。

我々の健康は、食の安全確保が最優先です。アメリカは、食料を世界支配の武器として最大限に利用しています。もともと生産性の高い農業に、年間１兆円もの輸出補助金を出して、戦後一環して日本への輸出を拡大し続けてきました。でも、今までは、食品安全法などの国内法に守れて、国民の健康を守る一定の水準の国内基準は死守できてきました。

それが、TPPが発行すると、国内法に優越する立場で、先に述べたような、「がん化するような牛肉類が、極めて低価格でスーパーに並んでしまう」のです。しかも、表示なしで。日々テレビでは、健康番組がオンパレードです。それだけ、今の現代人が健康志向を強めている証拠でしょう。にもかかわらず、そうした健康の足元を根底から覆すようなTPPの真実の姿が、ゴールデンタイムの番組で分かりやすく伝えられることはありません。ましてや、内閣や交渉を担当してきた甘利大臣から国民に自分の口から語られることもありませんでした。

「どこを向いて、政治をやっているのですか？誰の利益代表なのですか？」と現政権に質問していですね。

このような状況は、日本国民の生命の安全を脅かすものとしか言えません。
TPPは、「その内容をアメリカの国会議員ですら知ることができない秘密のベールにつつまれていると」言われています。日本の政府は、特に安倍政権は、完全に国民を騙しています。オリンピックの招致演説の時、『福島原発の汚染水は、完全にコントロールしています』と言い切ったことが、安倍さんの全てを雄弁に物語っています。つまり、言葉に真実はありません。安倍総理の発言には、解釈が必要です。まるで反対のこと言っているのです。平和安全法と言えば、戦争法なのです。憲法に反する法律を数に物言わせて強行採決する総理大臣です。憲政の歴史に最悪の汚名を残す総理大臣となるでしょう。
いったい、国民の健康・安全を守るために仕事をすることが使命なのか？アメリカ国民の利益を最優先に行動することを使命なのでしょうか？
いずれにせよ、「国民をがんから守る」ためには、TPPを絶対に批准してはなりません。

⭕山田　正彦（元農林水産大臣、弁護士）がワールドフォーラムにて、『日本の種が危ない！』と題してご講演をされておリます。そちらを、ご視聴願えればとおもいます。

🔴TPPについては、『TPPで日本支配をたくらむ者たちの正体』（苫米地　英人、サイゾー）をご一読願いたいと思います。